サブプライム問題とは何か アメリカ帝国の...

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サブプライム問題とは何か アメリカ帝国の終焉 (宝島社新書 254) (宝島社新書 254)


宝島社

価格(new/used): 735 円 / 338 円 より
発売日: (2007-11-09) アマゾン売上ランキング: 4622 位
新書 / 通常24時間以内に発送
[ユーザーによる評価] 平均評価: 4.5 / 総数: 44件

わかりやすいが本質がつかめなくなっている部分もある
2007 年 10 月くらいの時点で,サブプライム問題とはなにか,これからどうなるのか,などについて書いている.金融技術を「悪用」しサブプライム・ローンを証券化して売ることがモラル・ハザードにつながったこと,そこに「レバレッジ」という手法で元手の 10 倍の資金を運用するファンドがかかわって損失を 10 倍に拡大させたことなどである.わかりにくい専門的な議論をさけているのでよみやすいが,そのために本質がつかめなくなっている部分もあるようにおもう.
なるほど・・・
金融の知識がない私にも非常にわかり易い本でした。
サブプライムについて漠然と理解しいていましたが、問題になっている背景や社会問題などが丁寧に説明されています。

一度、バブルを味わっている私たち日本人はアメリカで起こった『サブプライム問題』に関して援助しきれていなかった事は反省すべき点です。

このような問題は二度と起こしてはなりません。バブルはいつかは崩壊するものです。目の前の利益ではなく、時代の流れを見る先見性が私たちに最も求められる力であるのではないのかという事を感じました。

この力は過去を顧みる事によって学び、過去は未来のための過去であると思います。
こういうことだったのか・・・。
ニュースや新聞でたくさん取り上げられており、
なんとなくわかっていたつもりでいたが、
なるほど!納得。。こういうことだったんですね。
いやいや、アメリカ社会はこうも崩れかけていたとは。
十数年前の日本のバブルで世界中が学んだかと思いきや、
いざ自分たちのことになると、しかも浮かれてしまうと客観的な判断力がなくなってしまうものなんですね。
住宅価格上昇スパイラルとバブル崩壊のダイナミズム
@米国政府の住宅ローン優遇措置(ローン返済の税控除等)により、住宅市場が活発化し、大量の資金が流入。住宅価格が上昇。
A金融業者は、低所得者(サブプライム)への高金利貸し付けが焦げ付いても、担保の住宅を回収すれば、利益が出る構造となった。金融業者側からみた、サブプライムローンの低リスク高リターンの幻想の成立。
B米政府の監視体制の甘さにより、多数の悪質金融業者が市場に参入。サブライムローンの不良債権化を促進。
C銀行⇒証券会社により、サブライムローンは金融証券という化粧箱にいれられ、全世界へ分散。
D世界の資本が米サブプライムローンへ集中。
E@〜Eの住宅価格上昇スパイラルがバブル崩壊まで続く。
人間は、概念により形なきものを具体化させる。金融システムはその最たるもの。どこからが虚構でどこからが現実か誰にもわからない。ただ、どこかで経済システムは、我々の生活につながっている。この虚構と現実の曖昧な接続がバブル経済発生の要因ではないだろうか。夢のようにどんどん金が儲かっても、虚構の世界では誰も不信を抱かない。だが、いつか現実とつながった部分から崩壊が始まる。
本当に分かりやすい解説書
世界的な株価下落をもたらしたサブプライム問題。しかし、この問題の本質を正しく理解できている人は、僕を含めて少ないはず。

本書は、金融に詳しくない一般の方でも分かりやすく、この問題と内容と深刻さが理解できる内容となっています。また、分かりやすいだけでなく、問題の本質をよく捉えています。

サブプライム問題は、一部の低所得者の問題ではなく、証券化という新しい手法の導入により金融システム全体がモラルハザードに陥ったために発生した問題です。

資本利益率を高め、リスクを広く分散し、資金調達手段や運用先を多様化する。
一見、いいことずくめであったはずの証券化の仕組みが、今回のサブプライム問題ではすべて悪い方に働きました。理論だけでなく、現実に発生していることを直視することの重要性がわかります。

また、なぜサブプライム問題が、本書の副題でもある「アメリカ帝国の終焉」につながりかねない問題なのか、という点についても興味深い考察がなされています。

ドルへの信認の低下により、アメリカがいままでのような莫大な借金を前提とした購買力を維持することは難しくなっています。既に不況に入ったといわれる米国経済を、ユーロ圏や中国・インドが取って代わる日も意外と早く訪れるかもしれません。

本書出版の後も、さらに深刻さを増しているサブプライム問題。その本質を理解することは、バブルに踊った日本の過ちを繰り返さないためにも、また、今後の世界の経済情勢を読み、自らの資産と生活を守るためにも非常に重要です。

投資や経済に興味のある方に限らず、多くの方におすすめします。