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日本経済を襲う二つの波―サブプライム危機... |
| - 徳間書店 価格 ￥ 1,785 | |
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 日本経済を襲う二つの波―サブプライム危機とグローバリゼーションの行方徳間書店 価格(new/used): 1,785 円 / 1,300 円 より 発売日: (2008-07-03) アマゾン売上ランキング: 557 位 ハードカバー / 通常24時間以内に発送 [ユーザーによる評価] 平均評価: 4.0 / 総数: 15件  ページ数がもったいない。読むべきところは第2章まで！この本がなぜこんなに売れているのだろう。 確かに、第一章の「サブプライム問題は戦後最悪の金融危機」と第二章の「住宅バブル崩壊のアメリカはバランスシート不況」はそれなりにうまく書けているし、説得的である。勉強になるところも多い。但し、日経新聞の解説を超えるような内容でもない。 しかし、第三章の「ドル危機に世界はどう対処すべきか」や、第四章の「日本はバランスシート不況を克服できたか」、および第五章の「日本に襲いかかるグローバライゼーションの大波」の部分は、新鮮味がなく付け足しのように感じた。従来、著者が述べてきたことの焼き直しに過ぎない。ページ数を稼ぐための書きなぐりのような印象さえもった。 これなら、本の分量を前半だけの半分にして、値段も半分の800円程度で売り出すのが良識的だろう。 「サブプライム問題、ドル危機、食料資源の高騰など今世界が直面している危機は、従来の経済学ではまったく対応できない！」等とぎょうぎょうしく宣伝しているのもいかがなものか。 バブルの生成とその崩壊、スタグフレーション等の問題は、従来の経済学を応用することで十分に理解できるし、対応可能だ。 また、バランスシート、すなわち資産価格や純資産の変動が経済を不安定にし易いことは経済学の常識であるし、リチャード・クー氏の独自の見解でもない。 ところで、現在の日本と世界経済の主たる問題を、筆者がスタグフレーションと必ずしもとらえていない点は理解しがたい。 しかし、筆者が日本経済や国際金融市場の安定と発展を願い、研究していることは事実であろう。 今後の活躍に期待したい。  現場を正しく観察して理論を形成した稀有なエコノミスト他のレビューで星の低い人は基本的に純債務論を知らなかったり、大改革なる規制緩和を含めた供給側強化だけで経済成長できると思い込んでたり、不良債権こそが貸渋りや貸剥がしの原因だったいう基本的な間違いを犯してたり、郵政民営化は正しかったと信じてたり、800兆の借金は無駄な公共事業が原因だという根拠のない感情論を言ったり、挙句の果てにはいくらでも改変できる乗数波及を持ち出す、もうそろそろ勘弁して下さいというのが率直の気持ちではある。また他のレビューではケインズは効かなくなったなどという完全に読んでないとわかるレビューすらある。 さて著者のＢＳ不況論の要諦はバブル崩壊後は企業行動が「利益の最大化」から「利益の最小化」へ、というミクロ世界の転回にある。ここを理解すれば日本のバブル崩壊後の経済政策運営において「財政出動こそが最優先される政策」であると分かるようになる。（同時にＢＳ不況論は学問的にフィッシャーの借金デフレと混同するものもいるようだが「異質である」、この点は前著に詳細に論じられているが）。 とりあえず私としては構造改革なる不況政策でどれほどの借金を増やし経済被害をもたらしたかをこの本を読んで知っていただきたいのである。しかしながら本書は１章から３章までは金融の現場から知ったクーの世界経済報告であり、従来からの読書向けといえるかもしれない。したがってクーが麻生氏の理論的支柱だと聞いてＢＳ不況論がどういうものかを理論的に知りたいというなら前著、前々著の方が理論的に精緻化しているのでそちらの方を参照していただくのがいいと思う。一応４章でＢＳ不況論の説明はされていますが。  日本の将来が不安だ財政出動による需要の創出が必要というケインズ的な考えはもはや日本では成り立たない。 平成に入ってからの財政出動で世間一般に認められるような効果は出なかったことは経済学者といわれる人たちもわかっている。 現実を直視せず古い経済学へのこだわりを捨てないクー氏は滑稽に思う。 クー氏は麻生さんのブレーンだそうで麻生さんが首相になったら日本の将来が不安だ。 おそらく、これからやってくる大恐慌危機への処方箋は、バブル崩壊後の日本をはるかに越えたところにある。国内の狭い世界で、総裁選などをやっている暇などはない。 本書は、バブル崩壊後の処方箋として徹底的に積極財政を主張していたリチャード・クーの最新作である。 今の日本がおかれた状況とこれからの懸念材料を二つの切り口から鋭く切り込んでいる。 一つは、今や最大の問題となりつつあるサブプライムローン問題である。もうひとつは、グローバリゼーションの流れである。 著者によれば、今世界中が置かれている状況は、大恐慌以来最悪であるという。 わが国ではあまり大きくは報道されていないのが不思議に思えるが、サブプライムローンのうち優遇金利が終わった部分はまだ全体の半分に過ぎないという。それに加えて、アメリカの住宅バブルが崩壊してしまった今、サブプライムよりもはるかに大きなプライムローンの焦げ付きがこれから増加していく可能性が高いという。 以上を踏まえた処方箋としては、日本のバブル崩壊とその回復に至る過程を例にしている。 すなわち、資本の傷ついた銀行に思い切った資本注入するとともに、積極的な財政出動を主張する。 著者は、バブル崩壊後の日本の対応を大いに評価している。この点は、今の日本の先進国中最悪といわれる財政赤字に落ちいてしまったのが、この時期に多額に行われた公共工事であるという多くの通説と異なるところが興味深いところである。 もうひとつの危機である、グローバリゼーションの流れに対する処方箋は、日本にとってのグローバリゼーションは中国であるとして、1970年代の日本が台頭してきた当時の西欧諸国にたとえ、世界に向けて新しいものを作れる人たちを作るために独創性を生かすような教育改革が必要であるとしている。 おそらく、これからやってくる大恐慌危機への処方箋は、バブル崩壊後の日本をはるかに越えたところにある。国内の狭い世界で、総裁選などをやっている暇などはない。 バランスシート不況バランスシート不況などと言って新しい言葉を使っていますが、簡単に言ってしまえば不況下で、借金をもった企業は買い物を控えるというあたりまえのことを言っているだけです。 それで、誰も買い物をしなくなってしまうから、政府によって買い物をして経済を下支えしなければならないというのがクー氏の処方箋です。要は政府は税金でバラマキをしなさいということをちょっと新しい言葉で言っているだけです。 この人のお話は崩壊後から変わっていないのでその点では尊敬はしていますが、ただ言うまでもなく今の日本を苦しめているのはあのとき使ってしまった公共投資による借金からくる今後の見通しの悪さであることをちゃんと考慮して欲しいと考えます。また、公共投資を行ってしまったために本来退場すべき経営陣が従業員と次世代の若者につけを押し付けてそのまま残ってしまったこと（逃げ切った）をどのように思うのでしょうか？ 結局、そのような経営陣を残してしまったがゆえに、現在、少し景気が良くなったからといってまたしても過剰な都市部への不動産投資をおこない悪くなったらまた貸しはがしを始めたバブル崩壊をまったく反省しておらず、同じことを繰り返している金融と不動産産業をどう考えるのでしょうか？結局、政府による救済が無かったがゆえに、経営陣も含めてのリストラをしっかり実施した結果、復活した車と電機メーカーについてはどう思うのでしょうか？ クー氏が提言している方法は対処療法にすぎなくて、結局、解決を先延ばしにしてしまうだけです。 |