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テレビ進化論 (講談社現代新書 193... |
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 テレビ進化論 (講談社現代新書 1938) (講談社現代新書 1938)講談社 価格(new/used): 756 円 / 400 円 より 発売日: (2008-04-18) アマゾン売上ランキング: 13895 位 新書 / 通常24時間以内に発送 [ユーザーによる評価] 平均評価: 4.0 / 総数: 5件  役人出身→学者の悲しいところ本書のキーワードは、 ･「流通力の覇権｣と「創造力の覇権｣ ･「次のテレビ｣と「テレビの次｣ これらから想像するものを考えてみて、なんだろうと関心がわけば、 本書を読んでみるといいでしょう。 全般的に博識で詰め込みすぎ位ですが、抽象的で、机上の議論に しか見れないところが、役人出身→学者の悲しいところです。 業界の商習慣・バイアスがよく分かります。・テレビがどう進化していくか・衰退していくかに非常に関心を持っています。現状の政府が脳死状態の日本を打破できるのは地上波で有力なアンカーマンが真っ当な世論を形成することだと信じて止まないからです。 ・さて、私の目からは、衰退すべくして衰退して行っているテレビ業界は「どういう組織内ロジック」で動いているのか？に興味がありましたが非常に分かりやすかったです。これじゃあ、衰退するのも仕方ない。ゆっくりとした変化だが確実に広告収入は落ち込み、最後は茹でガエル状態となるのでしょうね。著者は映画業界になぞらえていますがその通りだと思います。 ・本書の中でなるほどと思ったのは ー（著作権を言い訳に動かない業界のまとめとして）勿論、法制度そのものを論じるといっても、官僚組織の行動原理ではそう簡単にいかないことは既に説明したとおり。コンテンツ制作における混乱の中で、今も注目を集める「放送」の解釈問題はその好例である。著作権者の庇護者である文化庁と放送業者の庇護者である総務省の膠着状態の被害者は、サービス進化の停滞という負の影響を被る消費者である。（全くその通りですね。） ・また特にワイドショー中心に「なぜマスコミはココまで馬鹿なのか？」とよく疑問に思うのだがそれに対して −視聴者の意見を踏まえて番組作りをするノウハウが現状のところ欠如している （ニコ動のようなものをヒントにすれば色々なアイデアが浮かぶはずだろうが） ー逆に、ＴＶを録画する用のHDDが売れているのは日本特有で、それは地上波の特にドラマが出来が良いからだと。（まあそうかもしれないですね。）韓国や中国人も好きな理由も分かります。 ・また”編成表”（＝ＴＶ番組表）に滅茶苦茶執着している、というのは言われてて初めて知りました。既にＨＤＤに録画して保存しているので編成表なんてものは世の中に存在しなくても良いのだがＴＶ業界はまだそんなものに縛られているのですね〜。原始時代のようで面白いです。 ・ＴＶ業界が買収に抵抗し、著作権や放送権の解釈論議を言い訳に既得権益を守ろうとしても時代は進むのでしょう。確信しました。  「テレビ」に留まらない内容テレビ放送と通信それぞれの定義と融合（あるいは棲み分け？） について、ガッツリした論を期待していたが ダイレクトにそこを言及した部分はそれほど多くない。 むしろネット系コンテンツの価値や流通方法についてを 浅く広くカバーしたという印象。 事例も、この種の「ギョーカイ」では よく引き合いに出されるトピックばかりで目新しさはないが コンパクトに復習・概観できるという意味では良い。 ここ数年のコンテンツライツについて振り返りたいという 「ギョーカイ」従事者は、頭を整理するのにジャストな作り。 本書を起点にして学びたい読者は、Wikipedia等の サブテキストをあたりながらがいいような気がする。 「テレビの次」のヒントをあたえてくれる本「放送と通信の融合」に関する本は何 10 冊かあるが，本書はそのなかでももっとも示唆にとんでいる．テレビの進化をかんがえるうえでコンテンツをどのように発展させていくかをかんがえることが重要なのはいうまでもない．しかし，著者はテレビ局や従来の放送・通信政策におさえつけられていた古典的な意味でのコンテンツ制作者を自由にすることを主張してはいない．むしろ，「次のテレビ」や「テレビの次」として，YouTube やニコニコ動画がしめしているような Web 2.0 的な方向をみている．「テレビの次」のビジネスモデルのヒントを Google や楽天にみている．とはいっても，よみおわると，むしろいろいろともやもやした感じがわきあがってくる．むしろ，そのもやもやをそだてていくことが今後のたのしみだとおもえる．  コンテンツ産業発展の道筋を素描する日本の国際競争力といわれているアニメ・マンガ・ゲーム・ＴＶドラマ・芸能といったコンテンツが未だに過去の因習に囚われている問題点をわかりやすく解説している。その因習とはＴＶ局、問屋流通・通信会社といったインフラ産業の基盤設備維持のためにコンテンツが縛り付けられているという産業構造の問題点である。筆者は経済産業省官僚として、日本国内のメディア・コンテンツ業界を横断的、縦断的に見てきた上で、世界で起こっている、インターネットで起こっている、ネットの仮想空間で起こっている新たな経済システムの進化に対して、日本のメディア・コンテンツ産業がいかに対応し、事業者の富（と国富）を増やしていくべきか？問題点の克服、そのために成すべき産業進化と業界協調・共生の道筋を提示している。 歴史は繰り返すという視点から、映画産業とテレビ産業の競争から協調・共生へ変化した歴史を紐解き、さらに角川メディアミックス戦略（出版とＴＶと広告と芸能）をケーススタディにする点に筆者の明察を感じた。 また、ニコニコ動画、キャラクター商品、ＣＧＭ、フラッシュ職人等への言及が数多くあり。筆者のコンテンツ産業を捉えるフレームの大きさに感服した。 だが、娯楽産業であるがゆえ、産業政策としては後回しにされるという筆者の指摘は今後のコンテンツ産業政策に暗い影を感じ、筆者が期待している総務省「通信・放送の総合的な法体系」についても、無用な政治介入があるのではないかと心配してしまう。 次のハレー彗星がくるときも、日本のメディア・コンテンツ産業が存在し、進化したテレビがお茶の間に有りますように！と願い、テレビ世代だった私は、筆者の今後の活躍に期待している。 |